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行動消費者研究学会　第38回消費者行動研究コンファレンス

日時：2009年6月27日（土） 　場所：慶應義塾大学 大学院経営管理研究科 日吉キャンパス内 協生館

発表者	ヤフーバリューインサイト株式会社 マーケティング・ラボ　アナリスト 吉永恵一 ヤフーバリューインサイト株式会社 マーケティング・ラボ　アナリスト 中村　祟
テーマ	階層ベイズモデルを用いた「食MAP」データからのマーケティングインサイトの導出
要旨	食に対する意識や好みの多様化により、消費者の食事メニューを選択する際の動機・コンテクストは、同一のメニューであっても異なる。それゆえ、小売店での画一的な販促による消費者の囲い込みは困難な状況にある。 「モニタの属性・意識情報、日々の食事内容」からなる「食MAP」を用い、消費者の食に対する意識を組込んだ階層ベイズモデルを用いて、消費者がどのような動機・コンテクストで、食事メニューを選択しているのかをカレーライスをモデルケースとして明らかにし、商品開発や販促に役立つ知見を導出した。

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第25回EAMSA（Euro-Asia Management Studies Association）国際学会

日時：2008年12月5日（金） 　場所：同志社大学寒梅館

The Transfer to China of Brands Made in Japan, Korea, the USA, France and Germany: Practical Implications of the Effects of State Brands, COO Brands, and Corporate/Line Brands

発表者	同志社大学　教授 林　廣茂 ヤフーバリューインサイト株式会社 マーケティング・ラボ 本間大一（法政大学大学院経営学科研究課博士後期課程在籍中）
テーマ	今後のアジアにおける持続可能な経済発展：ヨーロッパとアジアのビジネスへの期待と含意
要旨	Purpose This study intended to empirically verify the direct and indirect effect and their interactions of 1) the product-free State brand, 2) the product-bound COO (Country-of- Origin) brand, and 3) the Corporate/Line brand on the development of perception of and preference for the Corporate/Line brand leading to its enhanced purchase intent in the consumer market of China. Approach and Methodology: The survey was conducted as a multi-nation comparative analysis through the SEM methodology covering the nations of Japan, Korea, the USA, France, Germany and China as State brands and/or COO brands, and their respective "made -in"Corporate/ Line brands in the three product categories of skincare cosmetics, passenger cars, and FPD (flat panel display ) TVs. Findings: The study found the significant effect of the State brand and the COO brand on the development of perception of and preference for the Corporate/Line brand, and the much more important and significant effect of the perception of the Corporate/Line brand on its preference development leading to higher purchase intent. Value: Since in China marketing competitions among the global and local brands have been being intensified in recent times, this study specifically aiming to dig into the issue of the acceptance in China of Corporate/Line brands from various nations and China itself should be of significant importance to both academic and business communities.

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行動消費者研究学会　第37回消費者行動研究コンファレンス

日時：2008年11月22日（土）～23日（日） 　場所：東海大学短期大学部 静岡校舎 5号館 （静岡市）

発表者	ヤフーバリューインサイト株式会社　顧問 芳賀 麻誉美（慶應義塾大学/立教大学/女子栄養大学　非常勤講師）
テーマ	コンジョイント・レスポンスレイテンシー法

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日本行動計量学会第36回大会

日時：2008年9月2日（火）～5日(金) 　場所：成蹊大学

発表者	ヤフーバリューインサイト株式会社　顧問 芳賀 麻誉美（慶應義塾大学/立教大学/女子栄養大学　非常勤講師）
テーマ	好みの計量特別セッション
要旨	敏感肌用化粧水の開発のためのベイジアンネットワークの利用 回答時間による調査項目分類と適切性判定 ～インターネット調査の設計支援～ コンジョイント・レスポンスレイテンシー一対比較法の開発 ～チョコレート製品開発における利用～

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第82回日本マーケティング・サイエンス学会

日時：2007年12月9日（日） 　場所：成蹊大学

発表者	同志社大学　教授 林　廣茂 ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　シニアアナリスト 本間大一
テーマ	比較研究 「日韓米欧」発ブランドの中国市場への移転 ～構造方程式モデルによる国家ブランドと原産国ブランドの、 企業・ラインブランド選好度への総合効果の検証～
要旨	中国市場で、ブランド・マーケティングが盛んになりつつある中、反日感情が日本商品のマーケティングに、強いネガティブ効果を持つといわれている。 現実には、日本発のブランドへの支持は上昇、力強い業績伸長を示している。そこで本研究では、化粧品、乗用車、薄型テレビの三製品分野について、 １）製品分野－free の「国家」 ２） 製品分野－bound の「原産国」 それぞれへの選好度（好ましさの度合い）が、「企業・ラインブランド」のイ メージや選好度に直接・間接効果をもたらすかを構造方程式モデルによって検証した。

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日本マーケティング・サイエンス学会第82回研究大会

日時：2007年12月8日（土）～9日（日） 　場所：成蹊大学

発表者	ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　アナリスト 中村 崇
テーマ	テキストマイニングによる潜在ニーズの分析 「価格.com」掲示板データから
要旨	本報告では、価格.comの掲示板 （http://kakaku.com/kaden/）のコンパクトデジタルカメラの書込みのうち質問の書き込みを対象とし、質問者が選択したメーカーを従属変数、書込んだ文中の語を独立変数とし、数種の判別モデルを作成し、その判別モデルの判別結果を決定木で解析することで、判別モデルの内部構造を明らかにした。 その結果、メーカーごとに特徴的な語が存在することが確認され、消費者調査ではとらえにくい注目点、購入重視点などを抽出できる手法としてテキストマイニングのマーケティング上での利用可能性が確認できた。

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日本行動計量学会第35回大会 特別セッション 実用化が進むテキストマイニング

日時：2007年9月5日（水） 　場所：同志社大学 京田辺キャンパス

発表者	ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　シニアアナリスト（立教大学） 齊藤俊則 ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　アナリスト 中村 崇
テーマ	テキストマイニングによる購入要因の分析 ～Web上の掲示板のデジタルカメラの書き込みから～
要旨	本報告では、価格.comの掲示板 （http://kakaku.com/kaden/）のコンパクトデジタルカメラの書込みのうち質問の書き込みを対象とした。 数理システム社のTextMiningStudioを用い、 １．質問文のクラスターを作成した結果、質問を大きく3つに大別できた。 ２．メーカーごとに特徴的な語が存在することが確認された。 よって消費者調査ではとらえにくい注目点、購入重視点などを抽出できる手法としてテキストマイニングのマーケティング上での利用可能性が確認できた。

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日本行動計量学会第35回大会

日時：2007年9月2日（日）～5日（水） 　場所：同志社大学 京田辺キャンパス

発表者	ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　アナリスト 池内健太 ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　シニアアナリスト 本間大一 ヤフーバリューインサイト株式会社 フロンティア総研　シニアアナリスト（立教大学） 齊藤俊則
テーマ	模擬購入実験による段階的ブランド選択モデルの分析 ～消費者の異質性を考慮した潜在クラス-２段階ブランド選択モデル～
要旨	スキンケア化粧品、乗用車（自家用車）、薄型テレビの三製品分野について、 1)製品分野－free の「国家」 2)製品分野－bound の「原産国」、それぞれへの選好度 「企業・ラインブランド」のイメージや選好度形成に直接・間接 効果をもたらすかを、多国間の比較研究と構造方程式モデルによって検証した。

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日本マーケティング・サイエンス学会 第80回研究大会

日時：2006年11月26日（日） 　場所：青山学院大学　相模原キャンパス

発表者	取締役会長　山川義介
テーマ	Webレスポンスレイテンシー法によるブランド評価法の提案

第34回日本行動計量学会大会

日時：2006年9月11日～14日 　場所：聖学院大学　上尾キャンパス

発表者	取締役会長　山川義介
テーマ	チャットを利用したweb評価グリッド法～食パンの買いたさ評価構造の探索～
要　旨	本研究では、デジタルカメラの価値創造の解明をテーマとし、1）face to face のパーソナルインタビューに代わる、web併用電話インタビューの実施、2）評価対象物のグルーピングや順位付けに関するweb技術の適合性検証、3）web調査のインタラクティブ性を生かし、評価グリッド法をインターネット調査にて行なう場合の有効性の検証と問題点の検証と問題点の検出を行なった。

　

発表者	取締役会長　山川義介
テーマ	回答時間測定を伴うWeb調査の可能性～Webレスポンスレイテンシー法～
要　旨	複数ブランドの価格弾力性・交差弾力性の推定するにあたって生じるコスト・時間の問題を回避する具体策として、Web上での模擬購入実験の利用を提案する。この方法では、1）複数ブランドの各々に複数の価格を設定する複雑な調査計画を実施可能、という利点があるとともに、2）同じ調査の被験者にブランドイメージ評価を行わせることにより、購買に及ぼすイメージの影響を推定する、価格反応から見た競合状況とプロダクトマップから見た競合状況の整合性をチェックできる、という利点がある。事例として、マヨネーズ市場への適用例を紹介する。

日本消費者行動研究学会　第32回消費者行動研究コンファレンス

日時：2006年6月17日（土） 　場所：函館大学 本館201教室

発表者	取締役会長 山川義介
テーマ	Webレスポンスレイテンシー法の開発と利用

第33回日本行動計量学会大会

日時：2005年8月26日～29日 　場所：長岡技術科学大学

発表者	取締役会長 山川 義介
テーマ	Net調査における質問形式による回答差異に関する考察

発表者	事業推進部　ディレクター 佐藤 俊雄
テーマ	緑茶飲料のパーソナル・メリット分析（PMA）

発表者	株式会社インタースコープ・フロンティア総研　本間 大一、池内 健太
テーマ	Web上での模擬購入実験による耐久消費財の価格反応測定 ～考慮集合の個人差を考慮したデータ収集と解析～

第32回日本行動計量学会大会

日時：2004年9月16日～18日 　場所：青山学院大学　相模原キャンパス

発表者	コーポレートマーケティング部 ディレクター 佐藤 俊雄
テーマ	Web評価グリッド法を用いたデジカメの評価構造把握
要　旨	本研究では、デジタルカメラの価値構造の解明をテーマとし、1）face to faceの パーソナルインタビューに代わる、web併用電話インタビューの実施、2）評価対象物のグルーピングや順位付けに関するweb技術の適合性検証、3）web調査のインタラクティブ性を生かし、評価グリッド法をインターネット調査にて行なう場合の有効性の検証と問題点の抽出を行なった。

発表者	株式会社インタースコープ･フロンティア総研 本間 大一
テーマ	VRC法：Web上での模擬購入実験による価格反応測定
要　旨	複数ブランドの価格弾力性・交差弾力性の推定するにあたって生じるコスト・時間の問題を回避する具体策として、Web上での模擬購入実験の利用を提案する。この方法では、1）複数ブランドの各々に複数の価格を設定する複雑な調査計画を実施可能、という利点があるとともに、2）同じ調査の被験者にブランドイメージ評価を行わせることにより、購買に及ぼすイメージの影響を推定する、価格反応から見た競合状況とプロダクトマップから見た競合状況の整合性をチェックできる、という利点がある。事例として、マヨネーズ市場への適用例を紹介する。

日本行動計量学会　第81回行動計量シンポジウム 「『評価グリッド法』その理論と測定・分析法の現状と進化」

日時：2004年8月21日 　場所：女子栄養大学　駒込校舎　3号館5Ｆ小講堂

発表者	代表取締役社長 山川 義介
テーマ	デジタルカメラの評価構造把握とSPへの展開 ～Web評価グリッド法の開発とその利用～

第31回日本行動計量学会大会

日時：2003年9月3日 　場所：名城大学　天白キャンパス

発表者	代表取締役社長 山川 義介
テーマ	動画付きIP電話（テレビ電話）を利用した評価グリッド法
要　旨	本研究ではダイエット飲料の価値構造の解明をテーマとし、予備調査として「ダ イエット飲料と言って思い出す銘柄」を純粋想起で聞き、その自由記述回答をテキストマイニングし比較対象物の抽出を行なった。また、インターネットを用いた動画付きIP電話（テレビ電話）を利用し、評価グリッド法を用いたインタビュー調査を行なった。個人評価構造モデルの一例として、最上位概念は「健康」「自己満足」、下位概念は、カテキンやアミノ酸などが含まれている事や、専門性をアピールするパッケージ等商品イメージであることが確認できた。